【情報室室長 高縁 博】
先日の毎日新聞（2018年5月8日）に掲載された「定員管理厳格化で競争激化」の記事を見て、ため息が出てしまいました。ある程度予想はしていましたが、現実のものになってみると、やはり受験生を預かる者の一人として厳しさを感じざるを得なかったわけです。記事の中で示されたのは「早慶」「MARCH」「関関同立」の11大学に関する2016年を基準とした、17年・18年の私立大学の合格者数の推移を示す表（「大学通信」調べ）なのですが、それによるとこの2年間で、関東の7大学では合格者数が18,866人減（16.6％減）で関西の4大学の15,413人減（18.7％減）と合わせた11大学合計の数値では、実に34,278人減（17.5％減）という大きな減少になっており、ここ数年の上位私大の難化を裏付けるものとなっております。しかも、「定員管理の厳格化」の期限は2019年の入試とされておりますので、来春の合格者数の減少は2016年比で、おそらく20％を超えてくるものと思われます。わずか3年間で合格者数が20％以上も減少すれば、その影響は計り知れません。しかも、このデータには所謂「日東駒専」を含む他の大規模私立大学が含まれておりません。受験生とそのご家族が頭を抱えるのも無理からぬことと言えます。「今年の受験生よ、君たちは試練を迎えるけれど、しっかりとした準備を整えて事に臨めば、恐れることはないのだ！」と声をかけてあげたいと思います。